「命の危険もあるカニアレルギーからわが子を守れるのか（前編）」では、カニアレルギーの症状をお伝えいたしました。後編では、アレルギー実態調査の結果やガイドラインについてお伝えいたします。
エビや カニ アレルギー は、子供には比較的多いアレルギーですので注意しましょう。
命の危険もあるカニアレルギーからわが子を守れるのか（後編）
アレルギー実態調査では？
食物アレルギーは乳幼児には多くみられ、１歳前後ではとくに卵、牛乳、小麦、大豆が主なアレルゲンとなっています。
しかし乳幼児期に食物アレルギーの診断を受けた子供でも、約９割は就学前には自然寛解（しぜんかんかい：症状が一時的、またはほぼ継続的に軽減した状態）することが多いとみられています。
しかしエビやカニのアレルギーである甲殻類アレルギーは違うようです。平成２７年度厚生労働省により３歳児、小学１年生、小学５年生、中学２年生、成人の区分で食物アレルギーのアレルゲン調査をおこないました。
３歳児と小学１年生ではアレルギー対象者の過半数が卵と牛乳の２つだけで占めていて、小学５年生でも過半数に近い数を占めています。
３歳児では卵、牛乳の２大アレルゲンに次いでそば、魚類の次がエビやカニとなっています。
小学１年生と小学５年生では卵、牛乳の２大アレルゲンに次いで３位にエビやカニの甲殻類が上昇し、中学２年生では甲殻類が２位、成人ではアレルゲンの中でトップが甲殻類となります。
以上から、低年齢の食物アレルギーの中では甲殻類アレルギーの割合はあまり多くを占めませんが、年齢が高くなるごとに甲殻類アレルギーの占める割合が急激に増加することがわかります。
保育所では厚生労働省によるアレルギー対応ガイドラインも
平成２３年当時で保育所の数は全国で約23,000ヶ所あって、そこで２１５万人以上の乳幼児が入所しています。保育所は保育時間が８時間、受入れ対象年齢も０歳から小学校入学前までとなっています。
そのため幼稚園と比較しても、保育所で対応しなければならない時間や期間は非常に長くなります。また保育所には、個人宅、会社内、託児所など小規模、少人数で保育をおこなっている許可外保育所と呼ばれる保育所も数多くあります。
それだけさまざまな形で全国に数多く点在している保育所では、たった１日の預かり時間内だけをみても昼食、夕食、おやつも複数回など、何度も子供たちに食べ物を提供する機会があります。
平成１６年の調査では、小学生の食物アレルギー有病率が２,６％に対し、保育所の受け入れ年齢である乳幼児では４,９％と２倍近くとなっています。
そして保育園に入所対象年齢が０歳児からと低いことから、初めてのアレルギー反応が保育所という子供も少なくないようです。
それを証明づけるかのように、厚生労働省が発表した調査結果によると、平成２０年度の１年間だけで、２９％の保育所で「アレルゲンとなる食品の誤食事故」が起こっていたということなのです。
またアレルギー疾患に関しては非常に専門的な知識も必要となるうえに、アレルギーに対する考え方や対応には医療現場や地域によってさまざまのため、全国に点在する数多くの保育所ごとに適切なアレルギー対策をすることは非常に困難な状況にありました。
そして食物アレルギーの中でも約１０％が命の危険もあるアナフィラキシーショックを引き起こすこともあることから、全国の保育所におけるアレルギー対策を統一させることは急務と言えました。
そこで上記のような問題を取りまとめ、指導や支援する体制を作り出し、平成２３年には厚生労働省から「保育所におけるアレルギー対応ガイドライン」が出されました。
アレルギーの危険性がある子供は保育所入所面接時に申し出てもらったり、アレルギー確定後には医師の指導のもとその子供の生活や食事の管理指導もおこなってもらい、対象者のアレルギーに関する詳細な情報を関係者全員で共有することでアレルギー反応から守る体制作りをするということなのです。
エビやカニなどの甲殻類は保育所でもおやつとして出されるさまざまなスナック菓子や調味料の添加物としても使用されていることが多いため、エビやカニそのものを避けるだけでなく、摂取する食品の原材料名に対しても慎重になる必要があります。
また食物アレルギーの症状が比較的強く出る子供がお菓子や加工食品を摂取する場合、摂取した食べ物自体にアレルゲンが混入されていなくても、その食品が作られた工場の生産過程でアレルゲンが使用されていた場合、アレルギー症状がでる場合もあるため十分な注意が必要です。
アレルギーではもっとも強い反応が出るアナフィラキシーショックに発展した場合、命の危険もあります。このようにアレルギーから子どもたちを守るためには多くの知識を身につけると共に、大人たちが十分すぎるほどの配慮をする必要があるのです。
まとめ
命の危険もあるカニアレルギーからわが子を守れるのか（後編）
アレルギー実態調査では？
保育所では厚生労働省によるアレルギー対応ガイドラインも